新NISAで高配当株って、相性が悪いって聞いたけど本当？
そのお悩みにお答えします。悪くないよ。向く使い方があるんだ。
>>>この記事では、新NISAと高配当株の相性が悪いと言われる理由と、
それでも私たちが使っている理由を解説していきます。
新NISAで高配当株を迷う人へ。
相性は悪くない。ごほうび型に向く。
受け取り方式の設定だけ間違えない。
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高配当株って、新NISAと相性が悪いって聞いたよ？
半分ほんとで、半分は誤解なんだよね。
「新NISAで高配当株はもったいない」。
SNSでよく見かける話です。
これで一歩が止まっている人、多いと思います。
先に答えだけ置いておくね。
「相性が悪い」の中身は、ほとんどが再投資派の理屈。
配当を「今のごほうび」としてもらいたい人には、新NISAはむしろ好相性。
日本側の税金がゼロなので、配当が丸ごと手元に残ります。
ただし受け取り方式の設定を1つ間違えると課税されるので、そこだけ要注意。
私たちは共働きズボラ夫婦のまま、4年で資産1,500万円を作りました。
配当も、あわせて年15,736円もらっています（2026年5月時点）。
この記事でわかること
- 「相性が悪い」と言われる3つの理由がスッキリわかる
- 設定1つで配当が課税される罠を、今日ふさげる
- 自分が「新NISA×高配当株」向きかどうか判断できる
- 新NISA＝投資で出た利益に税金がかからない、国の制度（口座）
- 投資信託＝たくさんの会社の株をひとまとめにして買える商品
- オルカン＝全世界の株にまとめて投資する投資信託の通称
- S&P500＝アメリカの大きな会社500社にまとめて投資する投資信託の通称
- つみたて投資枠／成長投資枠＝新NISAの中にある2つの枠。初心者はつみたて投資枠から
- 特定口座（源泉徴収あり）＝税金の計算と納付を証券会社が代わりにやってくれる口座
- 信託報酬＝投資信託を持っている間、毎年かかる手数料（％で表示）
- 分散＝1つに集中せず、いろいろな会社や国に分けて投資すること
- 複利＝増えたお金にもさらに利益がつき、雪だるま式に増える仕組み
- 利回り＝投資したお金に対して、1年でどれくらい増えたかの割合
この記事を書いた人｜むぅ夫婦（妻のん・夫ダイキ）
30代の共働き夫婦。賃貸・車なし。
知識ゼロから、仕組み化だけで4年で資産1,500万円。
SNS総フォロワー約3万人。
むずかしい用語は使わず、実際にやったことだけを書いています。
→ くわしいプロフィール／無料のオープンチャット
「相性が悪い」と言われる3つの理由
まず、悪いと言われる理由をちゃんと知っておきましょう。
ここを飛ばすと、あとで「聞いてない」になります。
たとえるなら、新NISAは果樹園の区画です。
非課税枠という区画に、株という木を植えるイメージ。
実った果実が配当、木そのものの成長が値上がりです。
理由① 果実を収穫すると、お金が非課税枠の外に出る
配当金は、受け取った時点で非課税枠の外に出ます。
そのお金で株を買い直すと、新しい枠を使います。
つまり「配当を受け取って再投資」を繰り返すと、枠の消費が早い。
インデックス投資は、木を育てて最後に売る形。
それと比べると、ここが効率で負けます。
理由② 非課税枠には上限がある
新NISAの生涯投資枠は1,800万円。
年間では、つみたて投資枠120万円＋成長投資枠240万円の合計360万円です（金融庁）。
限りある枠を「値上がり重視」に使うか「配当重視」に使うか。
再投資派は「値上がり重視のほうが枠を活かせる」と考えます。
これが「相性が悪い」論の中心です。
理由③ 米国株の配当は、アメリカ側で約10%引かれる
米国の高配当株やETFの場合、配当はまず米国側で約10%源泉徴収されます。
新NISAで非課税になるのは、日本側の税金だけ。
しかもNISA口座は、外国税額控除の対象外です。
米国株で配当をもらいたい人は、ここを知った上で選びましょう。
それでも私たちが「悪くない」と思う理由
じゃあ、やめたほうがいいの…？
いや、配当を「使いたい」人には話が変わるんだ。
さっきの3つは、ぜんぶ「配当を再投資する前提」の理屈です。
果実をその場で食べたい人には、事情が違います。
通常の課税口座では、配当に20.315%の税金がかかります（国税庁）。
新NISAなら、この日本側の税金がゼロ。
| 年間配当10万円の場合 | 引かれる税金 | 手取り |
|---|---|---|
| 課税口座 | 約20,315円 | 約79,685円 |
| 新NISA（国内株） | 0円 | 100,000円 |
約2万円の差。
これが毎年続くと考えると、小さくないですよね。
ここで、正直な話もしておきます。
うちの配当は年15,736円ほど（2026年5月時点）。
「配当で生活が変わる」は、正直まだ言い過ぎです。
それでも「寝てる間に振り込まれていた」通知を見るたび、投資を続ける燃料になっています。
この「続けられる」こそ、ズボラ夫婦には一番の効果でした。
【設定1つ】受け取り方式を間違えると課税されます
え、NISAなのに課税されることがあるの？
あるんだよ。
ここがこの記事でいちばん大事なところ。
国内株の配当を非課税で受け取るには、条件があります。
配当の受け取り方法を「株式数比例配分方式」（証券口座で受け取る方式）に設定していること。
ゆうちょ等で受け取る「配当金領収証方式」のままだと危険。
NISA口座の配当でも課税されます（日本証券業協会）。
設定は、証券会社のサイトから数分で変更できます。
1つ注意点。
この設定は、NISA以外の口座にも一括で反映されます。
特定口座や一般口座の配当も、まとめて証券口座で受け取る形に。
ちなみに、NISAで持つ投資信託の分配金は別あつかいです。
受け取り方法に関係なく非課税になります（日本証券業協会）。
高配当「株」を買う人は、ここだけは先に確認してください。
向いている人・向いていない人
ここまでの話を、夫婦会議の結論としてまとめます。
- 配当を「今の生活のごほうび」として使いたい
- 老後資金はつみたて投資枠のインデックスで別に走らせている
- 振り込まれる楽しみがあると投資を続けられるタイプ
- 配当は全額再投資して、資産の最大化だけを狙いたい
- 枠1,800万円をすべて値上がり重視で使い切りたい
- 受け取ったお金をつい使いすぎてしまう自覚がある
私たちは「土台はインデックス、配当は少額のお楽しみ」の組み合わせ派です。
どちらが正解というより、性格で選ぶのがいいと思っています。
よくある質問
Q. つみたて投資枠で高配当株は買える？
買えません。
個別株を買えるのは成長投資枠だけです（つみたて投資枠は対象の投資信託のみ）。
Q. 高配当型の投資信託ならどうなる？
NISAで持つ投信なら、分配金は受け取り方法に関係なく非課税です。
受け取り方式の設定ミスが怖い人には、投信型から入るのも1つの手。
私たちも楽天SCHDという高配当型の投信から始めました。
Q. じゃあ、どの銘柄を選べばいいの？
それは次の記事で。
利回りの高さだけで選ぶと危ない理由と、見るべき5つの基準をまとめました。
まとめ
「相性が悪い」で止まってたのが、もったいなかったかも。
目的が「今のごほうび」なら、堂々と使っていい制度だよ。
- 「相性が悪い」は再投資派の理屈。配当を使いたい人には好相性
- 国内株の配当は「株式数比例配分方式」の設定で非課税に
- 米国株の配当は米国側で約10%引かれる点だけ注意
設定の確認は、証券会社のサイトで数分です。
悩んでる時間が、いちばんの手数料。
今日、受け取り方式の設定だけでも確認してみませんか？
Threadsに書ききれないお金の話を、LINEのオープンチャットでゆるく流しています。
- 参加は無料・ニックネームのままでOK
- 入るだけでも大丈夫。発言しなくて構いません
- 合わなければワンタップで抜けられます
相性を理解したら、次は選び方の各論です。
高配当株の選び方を初心者向けに解説
- 口座を開くだけで、お金は減りますか？
-
減りません。口座開設と積立設定は別の手続きです。口座を作るだけなら、お金は1円も動きません。
- 新NISAは、損することもありますか？
-
あります。非課税なのは「利益にかかる税金」で、値下がりすれば元本割れします。だから私たちは、長く続けられる金額と商品を選んでいます。
- いくらから始められますか？
-
楽天証券もSBI証券も、投資信託は100円から積立できます。金額はあとから何度でも変えられます。
- 特定口座とNISA口座は、両方申し込んでいいですか？
-
両方で大丈夫です。申し込みの途中でまとめて開設できます。迷ったら「特定口座（源泉徴収あり）」を選べば確定申告は不要です。
- 申し込んでから、どのくらいで使えますか？
-
最短で翌営業日です。証券会社からログインIDの案内が届いたら、初期設定に進めます。
何から始めればいいか分からない人は、
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質問や「これどうしてる？」は、
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※投資は自己責任でお願いします。当ブログは情報提供が目的で、成果を保証するものではありません（免責事項）。
あわせて読みたい
参考文献
- 国税庁 タックスアンサー No.1330「配当金を受け取ったとき（配当所得）」（確認日:2026-07-21）
- 日本証券業協会「NISA口座における上場株式の配当金等受取方式に関する注意事項」（確認日:2026-07-21）
- 楽天証券「【NISA】配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」の選択が必要です。」（確認日:2026-07-21）
- 金融庁「NISAを知る」（確認日:2026-07-21）
※本記事は一般的な情報提供を目的としており、特定の銘柄・商品の推奨や将来の運用成果を保証するものではありません。投資判断はご自身の責任でお願いします。
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